「プロジェクトマネジャーは絶対に技術者でなければダメだ」と言い張る技術者が多くて困る。何で絶対に技術者でなければダメなのか、もう意味が分からない。この前もX（旧Twitter）でつぶやいたら反発の声が随分寄せられた。本当に相変わらずだな。

11年にわたる連載で暴論の限りを尽くしてきた私だが、このテーマについて書くときだけはちゅうちょしてきた。「社員をもっと容易に解雇できるようにせよ」という暴論だ。だけど、声を大にして「解雇を容易に」と叫ぶ必要があると思うようになったぞ。

この「極言暴論」では企業や人の取り組みをめったなことでは褒めない。褒めちぎってしまう話なら暴論として展開できないからね。ただ今回は某大企業のCIOの名言を紹介するところから始めよう。何せかっこいいぞ。

各種手続きのオンライン化や行政サービスの高度化など、行政に関わるさまざまな手続きのデジタル化を進める行政DX（デジタルトランスフォーメーション）。国はデジタル庁を設置するなどして推進に努めるものの、DX化はまだ道半ばだ。今回は行政DXの経緯や今後について、過去記事からピックアップ…

米アマゾン・ドット・コムは2023年11月9日、同社初のアパレル実店舗「アマゾンスタイル（Amazon Style）」を全店閉鎖しました。アパレルは米国でも「デジタルトランスフォーメーション（DX）があまり進んでいない業界だ」といわれますが、アマゾンスタイルは例外。アマゾンが持つ…

東京電力と中部電力の火力発電と燃料事業を統合した日本最大の発電会社「JERA」。ゼロエミッション火力と再生可能エネルギーを中核にエネルギー問題を解決するソリューションに取り組む同社の奥田久栄社長とベイカレントが「脱炭素・安定供給とDX（デジタルトランスフォーメーション）の交点」を…

米ハーバード経営大学院（HBS）が、デジタル技術を駆使した教育コンテンツの世界展開へ動いている。デジタルトランスフォーメーション（DX）戦略の旗を振るのは、2021年に就任したスリカント・ダタール学長だ。世界最高峰のビジネス教育を世界中に届ける未来について語った。

「拠点集約」「デジタルトランスフォーメーション（DX）化」「供給網強化」の観点から、紹介するものづくり改革。2回目はDX化。多くの企業が取り組んでいるものの、現場の理解が進まず、導入が遅れているパターンも多い。SUBARU（スバル）は、DXを再定義し、現場のデジタル化を加速させた…

深夜の牛のケアも欠かせない酪農は、長時間労働をどうやって減らし、働き手を確保するかが課題。そこで牛にも人にも役立つデジタルトランスフォーメーション（DX）を目指し、新興企業の取り組みが進んでいる。

創業135年の老舗企業、カクイチ（長野市）はファクスと電話がメインの連絡手段という超アナログ企業だった。ビジネスチャット「Slack」を導入したら、翌年、課長職が不要になってしまった。

DXで先行する中国や米国。日本が独自の方法でDXを進化させるためには、歴史的、文化的、規模的な環境の違いを知っておくことが不可欠だと、Kaizen Platform代表取締役の須藤憲司氏は指摘する。

「我々が進めているのはDX（デジタルトランスフォーメーション）ではなく、CX（コーポレートトランスフォーメーション）。全社改革だ」――。カインズが今デジタル戦略に舵（かじ）を切った理由について、高家正行社長は意外な言葉を口にした。その真意とは？

2020年、テレビCMに大きな変革が起きている。データ基盤の整備、新たな販売法の確立などにより、テレビCMがデジタルマーケティングに限りなく近づいている。これを商機と捉え、ネット広告代理店がこぞってテレビCMの支援事業に参入。本特集ではテレビCMに起こる変革や先端活用事例を紹介す…